老後不安をあおる情報をシャットアウト！まずは老後の全体像を把握しよう！
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老後の不安をあおる人たちは「それが自分たちに都合がいいから」
こんにちはSimackyです。
この記事は、マスコミに老後不安をあおられて不安で仕方がない方のために
『老後不安をあおる情報をシャットアウト！まずは老後の全体像を把握しよう！』
と題しまして、老後まで、そして老後のロードマップを解説します。
あくまで考え方と選択肢を提示するに過ぎません。
調べて考えて決定するのはあなた自身です。
あまりにも多くの情報が錯綜(さくそう)しているため、ここでは極力むずかしい言葉や計算式は使わず、大まかに解説します。
ロードマップなので、いろんな枝分かれがあると思いますが、まずは自分自身の老後の全体像を頭の中にイメージしていただくだけで大丈夫です。
そのイメージをしておくかどうかで人生に大きな差が出ますから。
さて、『老後に2000万円が不足する問題』が取り沙汰されて久しいですね。
「2000万円も貯金するなんて無理だよ…」
と嘆いているそこのあなた。
まずは一旦落ち着きましょう。
世の中に出回る情報というのは、「その情報を流すほうが都合がいい人達」が流している場合がほとんどです。
それはどんな人達ですか？
そう、主に『売る側の人達』ですね。
「老後に2000万円が足りない」とあおることで皆が不安になれば、貯蓄・投資型の金融商品を売るチャンス！
「2人に1人がガンになる」とあおることで皆が不安になれば、保険商品を売るチャンス！
というわけです。
ネガティブな情報をあおることは商品販売のための常套手段です。
ですので、そういった情報に惑わされず、ご自分の頭で考えていただきたいのです。
不安にあおられるだけでは、商品を販売する側に利用されます。
この記事を読んでいただくことで、ご自身の人生のイメージを把握し、不安をある程度は払拭できます。
なぜなら『よく分からない漠然とした不安』を紐解いていくことで、『はっきりした人生の課題』に変わるからです。
そのことにより、よく分かりもしない株式投資に手を出して失敗する、といった悲劇を防げます。
ここでは全体像を把握していただくために総論として大まかにまとめただけなので、
詳細は各論として今後、記事を書いていく予定です。
まずは「2000万円足りない」とはどういうことか理解して、現状を把握しよう
プラス2000万円持っていないと生活できないということではない
「老後に2000万円不足する」というのは、厚生労働省が発表した見解ではありますが、
当然これはあくまで平均の話なので、決して鵜呑みにしないでください。
この「マイナス2000万円」の計算の方法をざっくり説明すると
65才(年金開始)～平均寿命(男:81、女:87)で亡くなるまでの期間における
(平均的な年金支給総額)＋(平均的な貯蓄額)－(平均的な生活費総額)
ですね。
この計算で2000万円足りないと言っているのです。
ここで注意していただきたいのは、この計算式での「平均的な生活費総額」は、
趣味、旅行、お孫さんへのお小遣いなどなど、”余裕部分”も含まれている
ということです。
『生きていくために最低限の金額ではない』
ということがポイントです。
ですから「2000万円準備していないと自己破産だ…」という話ではないのです。
ご自身がどの程度の生活レベルを希望するのかで結果は変わってくる
このことを覚えておいてください。
あなたの老後にどれだけの備えが必要か？
それはご自身で答えを出す必要があるのです。
さて、あなたの老後の収支をイメージするためには以下の2点を考える必要があります。
「あなたの年金額はおおまかにいくらか？」を知る
年金支給額に関しては、ねんきん定期便で確認したり、ネットで計算方法を調べれば、ざっくりとした金額が分かりますので、ここでは割愛します。
金額をざっくりと把握した上で、一度考えてみましょう。
イメージしていたのよりも多いのか少ないのか？
少なければ、受給金額を上げたいと思うのか？
他の貯蓄方法で補うことを考えるのか？
年金の受給金額を大きく左右するポイントは厚生年金です。
国民年金(基礎部分)は全国民一律金額で義務でもあるため、ここは動かすことができません。
しかし厚生年金部分は会社に雇われるか雇われないかで加入、非加入を選ぶことができます。
すでに個人事業主の方であればそのまま事業を続けるのか？雇われて厚生年金に入るのも悪くないと考えるのか？
サラリーマンの方であれば、その金額を見てサラリーマンであることを続けるのかどうか？
などなど、色々考えるきっかけになることは間違いないので、必ずご自身で一度調べて計算してみてください。
「65才以降の生活費がおおまかにいくらか？」を知る
ざっくりとした年金額を計算したら、老後の生活費がどれぐらいかかるのかをイメージしていくのですが、まずは現在の生活費を把握することから始めましょう。
生きていくために必要最低限の生活費はいくらか？
電気、水道、ガス、賃貸、食費など毎月かかるものから、家財の交換や家の修繕費など数年に一度の物までですね。
次に心地いいと感じる余裕はどれだけあればよいのか？
現在楽しみでしている娯楽に実際にどれだけのお金がかかっているのか？
それを把握しましょう。
その上で老後の生活を具体的にイメージしていきます。
老後は仕事もないため『毎日が日曜日』のようなものです。
余暇をもてあましますので、現在と同じ程度の娯楽費でいいのか？
なにか趣味でも始めてみようか？
などなど、実際に年金額や生活費を算出した後に、これらと相談しながら考えていくと、思わぬ気付きがあると思います。
「この金額の娯楽費は現実的に無理そうだから、老後は家庭菜園を趣味にしようかな？」
とかですね。
逆に
「そんなつまらない老後は絶対嫌だ」
と思うのであれば、ご自身の生活レベルを実現するためには、どれだけの金額が足りないのか？
その金額を補うためには今からどうやって実現できるか？
ということを考えるステップに入っていきます。
老後のロードマップを一緒に描きましょう
ここまでをご自身でちゃんと計算すれば
「老後はどうなりそうか心配だな」
という『漠然とした不安』が、
「おおまかにこれぐらいの金額が足りないから何とかしないといけないな」
という『はっきりとした課題』
として見えて来ると思います。
それでは次に『どういう手段』をもってこの課題をクリアしていくか？
そのための考え方としては
●生活費を見直すことはできないか？
●現在の収入を上げる方法はないか？
●受給年金額を増やす方法はないか？
●年齢に左右されず続けられる仕事を見つけられないか？
などがポイントになってくるでしょう。
頭を整理していただくために、ここでは大まかにいくつかの手段をご紹介します。
生活費の見直し
「生活費を見直す」と言うと、まず『節約』が頭をよぎるかと思います。
無駄遣いを減らすことはもちろん大前提です。
しかし、無駄遣いではなくとも、『賢いお金の使い方』を知ることで多くのお金を浮かせることができます。
生活費の中でもっとも大きい代表的なものを４つ見ていきましょう。
●住宅ローン
住宅ローンは組んでいる金融機関を『借り換え』することで、金利を下げることができたりしますので、一度、別の金融機関で見積を取ってみることをおすすめします。
借り換えをさせないために、現在利用している金融機関が金利を下げる提案をしてくることもあります。
また、ローンの繰り上げ返済はローン支払い期間の前半で行うのと、後半で行うのは、浮いてくる金利にかなりの差が出ます。
現在利用中の金融機関で試算をしてくれますので、これは是非やってみてください。
●教育費
「いい大学に行かせたほうが就職も有利だろう」
という考え方で教育費に安易にお金を費やすのはやめましょう。
大学は勉強をするために行くところだからです。
である以上、本人に学ぶ意志があるのかどうかが最優先です。
こういう話をするのには理由があります。
若者達の離職率は非常に高く、
新卒で入社して3年以内に離職する人が30％を超えています。
つまり、いい大学に行っていい会社に就職できても続かない、というケースが多い。
そして新卒ではなくなり、中途採用での仕事探しには学歴よりも経験、キャリアが重視されます。
ということは極論すると『高学歴の効果はせいぜい数年』でしかないのです。
そもそも『高学歴＝高収入』を欲していない若者、「自分がやりたい仕事」を求める若者が増えているという時代の変化もあります。
そんな時代であるからこそ、いたずらに受験勉強に追い立てるのではなく、子供の『学びに対する意欲』を確認し、奨学金制度などを利用して通わせることも検討した方がよろしいでしょう。
親御さんたちの気持ちも分かります。
「子供に学費のことでみじめな思いをさせたくない」
というのが親心でしょう。
しかし、あなたの老後の生活が立ち行かなくなった時に、負担をかけることになるのも、また子どもたちなのです。
私のところに仕事探しに訪れる60才以上の方たちは、こうおっしゃる方がほとんどです。
「子供の世話にだけはならないようにしたい」
子供の為を真剣に考えるのであれば、教育費だけでなく、ご自身の老後のことも真剣に考えなければなりません。
●保険関係
死亡、病気などに備えた生命保険、自動車での事故・火災・地震などに備えた損害保険。
これらも保険営業マンに任せっぱなしで入っている人は非常に多い。
しかし保険営業マンは冒頭でも話した『商品を売るために都合の良い情報』を自覚なく話している場合が多いです。
本来であれば必要ないものにもたくさん加入している可能性があります。
『販売する側には販売側の都合が必ず潜んでいる』
ということを念頭に入れ、保険セールスマンと接触せず、自分でネットで調べることをおすすめします。
保険セールスマンの名誉のために言っておきますが、お客様のためを考える素晴らしい営業マンもいますが、そういう担当者／保険会社に当たる可能性は低いです。
ネット保険に変えた場合、人件費がかかっていないため保険料が大幅に下がる場合も多いので、一度、一括見積サービスなどを利用してみてください。
ただし、ネットも保険会社のサイトでは都合がいいことばかり書いてあるので、第３者が発信している情報を一度仕入れておくことをおすすめします。
グーグル検索で調べても上位に表示されるのは大手保険会社のサイトばかりだからです。
例えばYou Tubeはおすすめですね。
時には、保険営業マンよりもはるかに分かりやすく解説しているYou Tube動画もたくさんありますので、そちらを見てご自分で検討されることをおすすめします。
●携帯電話(スマホ)
スマホに関しては近年の『格安スマホ』の登場で、料金帯が一気に下がりました。
にも関わらず、旧来どおりの契約をしたままで無用に料金が高くなっている人を見かけます。
格安スマホに変え、携帯のモバイル通信容量はできるだけ下げて、Wi-Fiを設置するほうがはるかに安く済むでしょう。
Wi-Fiは家にいる家族全員が使えるため、世帯全員でかなり大きな家計改善になります。
また、スマホ本体は最新機種と型遅れのもので価格が大幅に違います。
店頭で薦められる機種ではなく、電気量販店、中古ショップ、通信販売などで自分で探すことで本体代を大幅に安くすることができます。
安いもので1万円からありますよ。
収入を増やす方法を考える
●転職に挑戦する
すべての方におすすめできる方法ではありませんが、収入が増える転職を検討するのも一つの選択肢です。
現在サラリーマンである方であれば、より収入・退職金などの条件のいい企業への転職も可能です。
これはあなたの現在の年齢、これまでのキャリアの積み上げ方によって左右されます。
年齢が若い30代までであれば、これまでの仕事で出してきた成果(売上目標達成など)が重視されます。
また、仕事に取り組む意志・価値観を面接で見せることで、成功の可能性を上げることができます。
40代以降であれば、重視されるのは『管理職としての能力・経験値』です。
ですので、40代に差し掛かって管理職の経験(課長以上のポスト)がない方には厳しい選択肢と言えるでしょう。
転職の手段としては、ハローワークや求人サイトはおすすめしません。
求人票に書いてある情報が少ないうえ、やはり『書面の情報』だからです。
利用しないでくださいとまでは言いませんが、面接を受けた上でしっかりとした情報を持ち帰り、内定を受けるかどうかを決めたほうが良いでしょう。
おすすめは転職エージェントと呼ばれる人材紹介サービスを利用することです。
転職エージェントの担当者は、求人企業の仕事内容などに精通しているし、その求人企業へ何人もの人材を紹介している経験があります。
面接ではどういうことを聞かれ、どんな人材を欲しがっているのか？
そこまで把握していますので、自分がその企業に合っているのかどうかも客観的な意見を述べてくれます。
利用するのに料金は発生せず、人材を紹介した紹介手数料は求人企業へと請求されるため心配ありません。
転職によって年収増に成功すれば老後への貯蓄もできます。
また、資産運用でそれを増やすこともできますし、退職金の大きな企業に移れれば更に心強いですよね。
挑戦して見る価値は十分あります。
●副業に挑戦する
転職以外にも収入を増やす方法はあります。
それは副業です。
最近では終身雇用制の崩壊と同時に、ダブルワーク(副業)OKの企業も増えてきており、様々な働き方を許容する風潮が見られます。
単純に休日にどこかでアルバイトをするといったものから、毎日の仕事が終わった後に2時間程度取り組める副業まで様々です。
コロナの影響もあり、在宅でできる副業もかなり増えました。
副業のメリットは、定年退職後のメインの収入源として伸ばしていく可能性があることです。
例えば、WEBライターのような記事を書くお仕事は、本業の現役中は月に受けれる案件数に時間的な限界がありますので、
本業の収入に少し上乗せすることしかできませんが、ある程度起動に乗せていれば、定年後はその案件数を増やすだけで現役並みの収入を得ることができます。
まずはさまざまな副業が世の中にあることを調べることから始めてみましょう。
また、副業を続けていく際には、現在メインとなっている仕事の負担を下げることが必須です。
「責任あるポストについていて、家にいても仕事のことばかり悩んで何も手につかない」
「毎日残業時間が長くて家に帰って副業をする余裕が全くない」
という方は、まず副業ができる環境づくりから整えていく必要があります。
そのためには人材派遣などの役職・責任等の負担がほとんどない働き方も選択肢のうちに入れておいたほうがいいと思います。
派遣という働き方を賢く利用する記事も書いておりますのでご参考までに⇩
【派遣という選択肢を持つ意味】派遣の仕組みからメリット・デメリットまで解説
年金受給額を増やす
『年金受給額を増やす』ためには2つの方法があります。
1つは厚生年金加入期間を増やす方法。
もう1つは受給開始を後ろにずらす方法です。
●厚生年金加入期間を増やす
現在、あなたが個人事業主である場合は、国民年金のみに加入されていると思います。
国民年金の支給金額は満期で収めたとしても全国民一律で月額6.5万円。
これは増やすことができません。
しかし、サラリーマンとして雇われることで厚生年金に加入することができます。
厚生年金は収入によって保険料が決まるのですが、
自分が納める保険料と同額を、雇っている企業が積み立ててくれる
という点が重要です。
例えば、毎月厚生年金保険料が２万円給与天引きされている場合、これにさらに企業が２万円を加えて年金事務所に納付しています。
つまり、２万円の元手で4万円を積み立てることができるのです。
コロナの影響で、特に飲食業界で個人事業をされていた方々は、
「店を続けていくか？閉めて別の道を探すか？」
という人生の分岐点に立っているといえます。
一度、老後を見据えて働き方を考えるタイミングなのではないでしょうか？
●受給期間を後ろにずらす
現在の年金の受給開始は基本が65歳です。
実はこれは前後に5年までずらすことができます。
60歳からもらい始めた場合、受給月額は少なくなり、
70歳からもらい始めた場合、受給月額は大きくなります。
これを利用するのです。
70歳開始までずらした場合、受給できる金額は65歳開始に対して140％になります。
たとえば、65歳からもらえば月額10万円だったものが、70歳からもらえば14万円に増やすことができるのです。
「でもそれじゃあ、早死したら損しちゃうじゃん。もらえるうちにもらっとかなきゃ損じゃない？」
もちろんそういう考え方もあるでしょう。
しかし、支払ってきた保険料を考えれば、早死で損をするのはどこからもらっても本質的には同じです。
この受給開始を考える際のもっとも重要なポイントは
自分が働くことができなくなった時点で受給できる年金額で生活できるかどうか？
これに尽きます。
例えば６０歳から受給開始をして、年金も生活費に当てながら短時間／短期労働の収入とあわせて生活していくとします。
しばらくは無理のない生活もおくれるでしょう。
しかし、このやり方は、働けなくなった時に立ち行かなくなります。
早くからもらい始めたため、支給される年金月額が下がっているからです。
「80歳になってもう仕事できないのに、この年金金額じゃあ生活できないよ！」
という状況になることが最も危険です。
そうならないために、元気に働けるうちは年金を温存し、
働けなくなってからは十分な年金金額を受給できる環境を整えておくことが重要ではないでしょうか？
年齢無制限で働く
サラリーマンとして雇われる場合は、必ずいつかは年齢的な限界がくることでしょう。
それは雇う側の判断になるからです。
しかし、自分で商売をしている場合は、限界を決めるのは自分自身です。
つまり年齢無制限になるということです。
さきほど、副業のところで話しましたが、雇われではない形で働くことも選択肢のうちに入れて検討されたほうが良いでしょう。
「商売をする」というと、夢だった飲食店をやるとか骨董屋を開くとかをイメージされるかと思いますが、なるべく固定費のかからないビジネスを始めることをおすすめします。
大きく儲かりはしないが、潰れてマイナスを被るリスクがない
これを意識して始めるといいと思います。
何のノウハウもなくいきなり始めるのはかなり危険なので、やはり副業として現役のうちから徐々に育てていくことが大切です。
今後の日本はどうなる？
10年ほど前は60才定年、65歳までが再雇用社員、65歳から年金受給開始という流れでした。
しかし、折からの人員不足で定年65歳、再雇用70歳までとする企業がかなり増えました。
年金の受給開始も55歳～60歳～65歳と、ゆっくり時間を掛けてではありますが、後ろにずれています。
これは少子高齢化による高齢者率の増加、平均寿命の伸びが理由ですね。
「そんなに働かなきゃいけないの？」
と思われるのも気持ちはわかります。
しかしよく考えてみてください。
保険料を納付する若い世代が少なく、もらう世代がただでさえ多いのに、さらに寿命が伸びてそこにとどまり続けるのですから、
どう考えても資金が不足します。
であれば、支給するお金をセーブしなければシステムが維持できなくなるわけです。
ということは、今後は支給開始が70歳になるのは避けられないのかもしれません。
つまり、年金支給月額を上げるためには70歳開始をさらに後ろにずらす必要性まで出てくるということです。
実際に私のところに転職相談に来られる方は７０歳オーバーの方もいらっしゃいました。
それを考えると、これからの世の中は
老後をいかに健康に過ごせるか？
ということは非常に重要な要素だといえます。
はい、今回は老後の不安を煽る情報を整理し、課題を導き出し、取るべき手段を提示してきました。
あなたはどこに当てはまったでしょうか？
何の道を選ぶかの決定権は自分次第です。
国のせい、世の中のせいにしていても何も始まりません。
あなたの人生を変えることができるのはあなた自身でしかありませんから。
自分で調べ、自分で考え、自分自身に聞いてみる。
答えはその中にあります。
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